梅田の阪急・阪神両百貨店の売上シェアが教えてくれる、大阪地区実店舗での消費の実態

前回取り上げた日経連載記事に、大阪地区の阪急・阪神百貨店の売上高と売上シェアが掲載されていました。

【大阪地区の阪急・阪神両百貨店の売上高と売上シェア】

［売上高合計］約3500億円→2000年水準を回復

［売上シェア］36％→過去10年で最高

売上高は決して最高値ではないものの、シェアは最高ということは、それだけ大阪地区の消費市場が縮小したことに他なりません。数字がグラフでしかわかりませんが、阪急・阪神両百貨店の売上規模が同水準の2000年は、約28％。これから計算すると、大阪地区の小売市場規模は、

1兆2500億円→9722億円

に縮小したことになります。縮小率は約22.2％。5分の1以上の売上が吹き飛んだのです。

そこで、大阪地区の消費市場が縮小した要因を考えてみました。

【大阪地区の消費市場が縮小した要因】

［1］客単価・客数の減少により、消費そのものが減少したから

［2］ネット通販に売上を奪われたから

1は、デフレと人口減少の影響です。この影響が一番大きいでしょう。だからこそ、阪急うめだ本店は、イベントなどにより購買意欲をかき立てるとともに、近畿以外に顧客層を広げようとしているのです。

2は、実店舗での消費そのものが減少する一方で、ネット通販が伸びたことも十分考えられます。阪急うめだ本店で滞在時間が2.8倍にもなった一方で、売上増加にほとんど寄与していないのは、「店舗では楽しみ、買い物はネットで」という消費者が増えたからかもしれません。ネットへの顧客流出でシェアが最高値になったと考えれば、決して喜ぶべきことではありません。

となれば、阪急うめだ本店は、今後ネット通販対策を講じてくる可能性は高いでしょう。セブンやイオンのように、実店舗との融合を図るかもしれませんね。