海外のバターby courtesy of misterbisson

 

12月の日経新聞の消費欄に、価格下落を続ける食品に関する記事が取り上げられていました。

 

食品の消費者物価指数(CPI)が上昇している。だが、スーパーで消費者の買い物かごの中身をみると、違った光景が広がる。10月にCPIの値が前年同月 比で上昇した20品目について調べたところ、パスタやバターなど8品目では実際の消費者の購入価格が前年より下がっていた。日々の買い物では節約モードは 根強い。(2013年12月6日付 日経新聞朝刊)

 

政府の統計によれば、食料品の価格が上昇しているにもかかわらず、日経POS情報によると、日常的に購入する商品の価格は下落しているようです。要は、食品に次のような二極化が起こっていることになります。

 

【価格変動で二極化する食品】

食品全般→価格は上昇

購入頻度の高い食品→価格は下落

 

消費者が購入頻度の高い商品に対して価格に敏感なので、スーパーは価格を引き上げることができず、特売で値下げ販売を余儀なくされているわけです。それだけ、購入頻度の高い食品への節約志向は依然根強い、というのが日経の結論となります。

 

ただ、購入頻度の高い食品が持つ別の共通点を探れば、価格に敏感な消費者の本音が見えるのではないでしょうか。そこで、価格下落の続く食品・平均よりも値上がりしていない食品を抜粋すると、以下のようになります。

 

【日経記事で取り上げられた価格が下落している・値上がり幅の少ない食品】

[価格下落]パスタ、ベーコン、バター

[小さい価格上昇幅]ツナ缶、食パン、サラダ油

 

これらに共通するのは、

 

味に大きな差別化がない

 

という点です。味に大差がなければ、別にトップブランドの商品でなくてもいいわけです。所得が向上していれば、値上がりしてもいつも購入するブランドの商品を買いますが、所得が変わらなければ、予算内で抑えるために、味に大差のない別ブランドの商品やPB商品にシフトするのも納得です。逆に言えば、それだけトップブランド以外の商品やPB商品の味が向上しているとも言えるわけです。

 

円安傾向が今後も続くと考えれば、食品価格の上昇も続きます。その中で、味に大差無ければ、トップブランドを避ける傾向が強まるかもしれません。下位ブランド品やPB商品の味の向上が続けば、味以外で差別化する必要があるのです。例えば、利便性や健康面などは、高くても売れる商品の共通点でもあります。

 

☆今日のまとめ☆

デフレ環境を抜け出せない食品の共通点は、購入頻度の高いことと、味に大きな差別化がなされていないこと。

味に大差なければ、価格の上昇したトップブランド品から下位ブランド品やPB商品にシフトする。

 

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☆  今日のこぼれ話☆

この最たるものが、納豆でしょうね。