5月スーパー売上、実は悪くはないと感じる理由とは？

5月のスーパー売上が発表されました。

日本チェーンストア協会が２０日発表した５月の全国スーパー売上高は１兆４９２億円となり、既存店ベースで前年同月比１・２％減った。前年割れは２カ月連続。食品では相場安の影響もあり野菜の売上高が落ち込んだ。夏物衣料の販売も低迷した。（2013年6月21日付　日経新聞朝刊）

この記事だけ見ると、スーパーの売上は低迷しているように思えるかもしれません。しかし、全店ベースで見ると、その光景はガラッと変わります。というのも、全店ベースでは、プラス1.4％だからです。（発表データはこちら）また、食料品だけを見えると、既存店ではマイナス0.7％であるものの、こちらの全店ベースではプラス2.7％になります。

店舗商売の場合、本来比較すべきは既存店ベース。というのも、店舗さえ増やせば、売上は容易に増えるからです。しかし、日本チェーンストア協会が発表する全国スーパー売上を見ると、その常識が覆されることになります。過去1年間の全国スーパー売上をまとめると、次のようになります。

【全国スーパー売上まとめ】

［既存店ベース］2013年3月のみプラス

［全店ベース］2012年12月・2013年3月・4月・5月がプラス

※2012年6月～2013年5月を調査

※こちらを参照

この結果からわかるように、全店ベースの売上も既存店同様になかなかプラスになっていないのが、スーパーの現状なのです。さらに、このデータは、日本チェーンストア協会の会員企業という多店舗展開するスーパーのみのデータ。つまり、スーパー業界の中では、バイイングパワーの強い強者の集まりなのです。その強者の売上を集計した数字でさえ、全店ベースで昨年同月をなかなか上回れないのが、現実なのです。

恐らく、次のような環境変化が起きたのではないでしょうか。

【チェーンスーパーの競争環境の変化】

［従来］競合は地場の単独スーパー→市場を奪ってきた

［現在］競合はチェーンスーパー→市場の奪い合いが起きている

市場の奪い合いが起きる上に、商圏内の人口自体が減少しているので、商圏内の総店舗数が増えても総売上は減る、という状況に陥っていたのだと思います。だから、昨年11月以前は、既存店ベースのみならず全店ベースでも、売上は昨年比でプラスにならなかったのだと思います。ちなみに、同じ事がコンビニ業界でも起きていると考えれば、コンビニ業界の既存店売上高が減少しているからと言っても、別に悲観するべきことではないのかもしれません。

ならば、なぜ昨年12月からプラス基調に変わったのか、が気になるところ。これについては、食料品のみにクローズアップして、次回述べたいと思います。