阪急・阪神両百貨店の過去最高の市場シェアからわかる、立地による二極化とは？

前回に引き続き、梅田の阪急・阪神両百貨店の売上シェア向上について、考えてみたいと思います。シェアは過去10年で最高になった一方で、売上金額は2005年レベルということは、それだけ市場が縮小したということです。これは、前回説明しました。市場が縮小する中でシェアを拡大するということは、阪急・阪神の両百貨店が、他の消費者向けサービス業から顧客を奪ったことに他なりません。

梅田地区で起こっているのは、サービス業の駅前への集積。一番新しい商業施設であるグランフロント大阪も、JR大阪駅と直結しています。（ここで言う「直結」とは駅ビルから直行できるということ）駅前集積の最たるものが、阪急・阪神両百貨店と言えます。両百貨店は地下から行けるばかりではなく、立地も近いために容易に行き来できます。さらに、当たり前ですが、阪急・阪神の梅田駅からもかなり近く、両沿線を利用する消費者の利便性は格別なのです。一方で、梅田に立地する残りの百貨店である大丸と三越伊勢丹の利便性の高い駅は、JR大阪駅のみ。駅との利便性で言うと、阪急・阪神両百貨店に軍配が上がります。つまり、シェア拡大の要因として、

利便性の高さ

を挙げることができます。この利便性の高さゆえに、阪急・阪神両百貨店は、他のサービス業から顧客を奪ったのです。

梅田地区の駅前に立地する商業施では、テナントとして入る小売店や飲食店などを見ると、集客に成功した店舗の多いことがわかります。一方、駅前から少し離れた東通り商店街やハービスプラザ周辺では、店舗前でビラを配るなど集客に苦労している様子が伺えます。利便性が高いかどうかで、店舗にも二極化が起こっているのです。

提供する商品で上手く差別化できれば、利便性の劣る立地でも集客は可能。しかし、言うほど簡単なものではありません。よって、今後も駅前など利便性の高い立地への集客は進み、買物客の移動距離は増々小さくなるのではないでしょうか。